盗作被害に遭った場合の対処法

記事をパクられたと確信でき、それをやめさせたい場合、どういう手段をとるべきでしょうか。

 

1.証拠を確保する
自分の正当性を主張するためには、その根拠を固めることが必要です。
簡単なのは、プリンターで現状を印刷したり、写真にとるなどすることですが、これは客観性に欠けるため、改ざんが疑われる恐れがあります。
証拠としてより価値が高いのは、第三者の立場から現状を保存してもらうことです。例えば自サイトと相手サイトの現在の状況をWEB魚拓やウェブアーカイブなどを利用して保存することを考えましょう。
WEB魚拓とはその名のとおり、釣った魚の魚拓をとるようにWEBサイトの現在の様子を保存できる第三者のサイトです。第三者のサイトですから、相手方も、自分すらも改ざんはできない上、日時分秒まで保証してくれることから、相手方は黙ってパクリ記述を消して逃げることができなくなります。詳しくは当該サイトをご覧下さい。
WEB魚拓(外部リンクhttp://megalodon.jp/)

 

また、すでに相手方が記述を消していたり、あるいはパクリ行為が行われた時点が相当古い(2008年以前)場合、ウェブアーカイブというサイトに残されているデータを利用することもできます。
WEBアーカイブ(外部リンクhttp://www.archive.org/web/web.php)

 

2.相手の連絡先を確認する
証拠を確保したら、次に相手に連絡する手段を考えましょう。
連絡先のメールアドレス等が表示されている場合は問題ありませんが、それが虚偽である場合や、全く連絡手段が見当たらない場合も存在します。
確信犯の場合であればあるほど、こうした個人情報は隠す傾向があります。
その場合、whoisの情報を利用して管理者情報を得たり、プロバイダを通じた開示を請求することが必要になってきます。
whoisとは、WEBサイトのURL(アドレス)の管理者情報を照会できるツールで、これによってサイトの管理人の連絡先を直接取得できる場合もありますし、少なくともプロバイダの連絡先を得ることができます。

 

具体的には以下のようなサイトです。
JP WHOIS http://whois.jprs.jp/
ANSI Whois Gateway http://whois.ansi.co.jp/

 

相手の連絡先を得たら、1.で確保した証拠を明示の上、抗議文を送付しましょう。文例はこのエントリの最後に付録としてつけておりますので、ご参考にして下さい。

 

プロバイダの連絡先しか得られなかった場合には、プロバイダに問い合わせる形になります。一般的な問い合わせ文については、また本エントリ末尾に記載しておりますのでご参考にして下さい。ただこのケースについては、「特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律」に基づく、発信者の開示請求を行うことができる場合もあります。詳しくは以下のサイトにまとめられていますので参考にして下さい。
http://www.isplaw.jp/

 

3.広告主に抗議する
しかし、whoisの情報が正しいとは限りませんし、プロバイダが開示に応じるかどうかもケースバイケースです。また抗議文も、黙殺される可能性が高いです。返事があったとしても、素直にこちらの要求に応じてくれるかどうかは分かりません。

 

このように直接連絡できない場合、あるいは連絡しても効果が薄かった場合は、以下のようなからめ手から攻めてみる手もあります。
特に、いわゆるアフィリエイトサイトではASP(アフィリエイト・サービス・プロバイダ)と呼ばれる広告主が出稿している場合が多いです。
そこに当該サイトの違法行為を告発し、出稿をやめてもらうのです。
上手く行けば、資金源を断たれた当該パクリサイトは閉鎖、あるいは放置され、少なくとも今後痛い目にあわされたあなたのサイトに手を出すことはなくなるでしょう。

 

なお、広告主へのメールの文例を、このエントリの最後に付録としてつけておりますので、参考にして下さい。

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